光が丘地区の昔｜

光が丘地区自治会連合会発足

経緯

戦後の相模原市は、昭和29年市制施行し、37年4月、相模原市自治会連合会（略して市連）の前身である市自治会連絡協議会が発足、地域の環境、健全なまちづくりは、自治会が守り育てるとの意識が同協議会を組織させた。

その後、昭和44年には、現在の相模原市自治会連合会の発足へと繋がっている。

44年発足当時は、11地区297自治会、54，847世帯（内、光が丘は本庁地区に所属、79自治会12，529世帯で構成）がその後、相武台地区、東林地区が発足、13地区となった。

55年4月、本庁地区（公式には中央地区）は127自治会、27，476世帯と大世帯のため、当時中央地区自治会連合会長柏木文造氏（初代光が丘地区連会長）は組織再編成について、委員会(委員長篠崎勇氏)を発足させ検討、56年1月答申を得た。（おおむね公民館区の小山、清新、横山、中央、星が丘、光が丘の６地区連に編成替えが適当との答申をした。）その後、56年2月理事会で検討、答申通り6地区に編成替えが決定し、56年4月1日、6地区連合自治会が発足、市連は18地区連合自治会となり、平成20年の津久井地区4町合併まで継続し、4町合併により現在は、22地区となっている。

中央地区連合自治会当時の組織および役員選出状況

当地区が中央地区自治会連合会傘下の昭和56年以前においては、

の4つの区から委員はそれぞれ１名、計4名選出されていた。

56年度すなわち本庁地区が6分割され、光が丘地区自治会連合が発足した年は、会長　柏木文造、副会長　大串満、春日好典、松岡亀清、会計　河井光男、監事　石黒高重、小林邦彦氏が就任し発足した。なお、柏木会長は市連合自治会の会長に選出された。

自治会連合会発足当時の環境

光が丘の生い立ち、各連合の記事にもあるように、当地区内の自治会は昭和40年のひかり自治会の設立を皮切りに50年代当初にほぼ全域に亘って設立された。

発足時は、何れの自治会も、環境整備と子育てに追われた時代で、44年に光が丘小学校が開校、その後、52年4月光が丘小学校内に、プレハブの組織公民館が出来るまでは、スポーツ、公民館活動は星が丘公民館を利用するしか方法がなかった。

光が丘小学校の運動場、そして、体育館は当地区住民にとって活動のメッカとして重宝がられた。 その表われとして、「ふるさとまつり」のはしりとしての光小地区町民大運動会は、各自治会合同のリクリエーション事業としてはじめて開催された。

また、60年4月、光が丘公民館が独立公民館として新設され、大会議室が出来るまでは、地域内の多数の自治会が参加する会合（市政懇談会をはじめ、各種講演会等）は、光小体育館を利用しており、当地域の拠点となっていた。